【考察】Vail Resortsの決算発表に見る、国内スキー場再生の道

スキー場 国内

37か所のスキー場を運営し、売上高2100億円を誇る巨大企業Vail Resorts。

今回は年次報告書の内容から、日米のスキー場運営会社の比較をして、国内スキー場再生の道を探りたいと思います。

スキー場関連の売上

年次報告書の売上セグメントは、スキー場関連、宿泊関連、不動産関連に分かれています。

そして、スキー場関連はさらにリフト券、スキースクール、レストラン、小売/レンタル、その他の5分野に分かれています。

昨シーズンは新型コロナウイルスの影響で、スキースクールやレストラン営業が制限されていたので、2019年8月~2020年7月の売上を見たいと思います。

リフト券の売上は、全売上の約半分しかありません。

利用者目線で言うと、リフト券が5,000円のスキー場に滑りに行った場合、リフト券を含めて10,000円を使うということになります。

一方、日本のスキー場、特に歴史のあるスキー場を想像してみてください。

スキー・スノーボードは宿でレンタルし、スキー場内に点在する食堂でランチをとり、そして宿の近くのお店でお土産を買います。

また、ほとんどのスキー場では、スキースクール運営は別組織です。

すなわち、スキー場での出費の半分しかスキー場運営会社に入らないことを意味しています。

この状態が日本のスキー場経営が苦しめている一因でることは、国土交通省観光庁調査でも明らかになっています。

売上
(単位:千ドル)
2021年7月~
2020年8月
2020年7月~
2019年8月
2019年7月~
2018年8月
リフト券 $1,076,578 64% $913,091 53% $1,033,234 53%
スキースクール $144,227 9% $189,131 11% $215,060 11%
レストラン $90,329 5% $160,763 9% $181,837 9%
小売/レンタル $227,993 13% $270,299 16% $320,267 16%
その他 $150,751 9% $177,159 10% $205,803 11%
合計 $1,689,878   $1,710,443   $1,956,201  

シーズン券

2020年8月~2021年7月期のリフト券の内、シーズン券が占める割合は約61%とのことです。

すなわち、シーズンが始まる前に既に約6割の売上(キャッシュ)があるということで、会社経営にとっては大変ありがたいことです。

運転資金を金融機関等から借り入れる必要がなくなり、金利払いからも解放されます。

北米のスキー場のリフト券は時期により価格変動し、かつ高騰していて、1日券が2万円近い時もあります。

しかし、ベイルリゾートのほとんどのスキー場と提携スキー場で滑ることができるシーズン券、EPIC PASSは早割だと約11万円で購入可能です。(今シーズンはさらに20%オフセールをしています。)

ちなみに、EPIC PASSで八方尾根などのHAKUBA VALLEYのスキー場も5日間滑走可能です。

安いと思いませんか?

他にも、ローカルスキー場のみ滑れるシーズン券などもありますが、どれもリーズナブルな価格です。

スキー場数、利用者数

年次報告書の中で、ローカルスキー場を含め、北米には約745のスキー場があり、そのうち約460か所がアメリカにあるとあります。

一方、新型コロナウイルスの影響で例年より少ないとはいえ、2020/2021シーズンには約7,450万人が北米のスキー場を訪れています。

アメリカのみだとスキー場当たり平均約12.8万人の利用者がありました。

大規模なスキー場を多く抱えるベイルリゾートに限れば、北米34か所のスキー場に約1,390万人が訪れています。

スキー場あたり平均約41万人の利用者があったことになります。

一方日本ですが、小規模なスキー場が乱立しスキー場あたり利用者数は平均約6万人です。

小雪とコロナの影響のない2018/2019シーズンでも、40万人以上の利用者があるスキー場は、発表が4か所、未発表のスキー場を加えても国内で5,6か所と推測します。

日米のスキー場の規模の差が明らかですね。

  人口 延べ利用者 スキー場数 利用者/スキー場
北米(米・加) 3億6579万人 約7,450万人 約745 約10万人
カナダ 3759万人 約1,550万人 約285 約5.4万人
アメリカ 3億2820万人 約5,900万人 約460 約13万人
ベイルリゾート   約1,390万人 34 約41万人
日本 1億2630万人 約2,529万人(注1) 約420(注2) 約6.0万人

(注1)2018年度、長野県のスキー場の延べ利用者数は 645万人です。
またスキー場の夏営業およびスキー場以外の索道利用者も含まれていますが、2018年度の長野県の索道旅客数は全国の25.5%です。
これらのことから類推すると全国のスキー場延べ利用者数は2529万人(645万人/25.5%)となります。

(注2)筆者調べ

考察

以上のデータから、日本のスキー場が復活するには2つの重要な要素がそろうことが必要であることが分かります。

スキー場数

1点目は、スキー場が適正な数になることです。

利用者を増やせばよいという考え方もありますが、バブル期を知っている世代としては、あのような異常なスキーブームの再来はないと思いますし、またあってほしくはありません。

もちろん、スキー場の営業努力などにより数10%の利用者の増加は考えらえます。

しかし、その利用者の増加分を考慮したとしても、現在のスキー場数は過剰だと考えられます。

スキー場運営

2点目はスキー場運営会社がリフト・ゴンドラだけではなく、レストラン、レンタルなどの一体運営ができるようになることです。

この点については、歴史のあるスキー場ほど地元の方々の反対が強く、実現には時間がかかりそうです。

この問題が解決できず、売りに出しても買い手が現れない有名スキー場があるのも事実です。

最後に

かつて、アメリカも日本と同じように過剰なスキー場を抱え、経営に苦しんでいた時期があったのですが、スキー場の淘汰が進み、見事に復活を果たしました。

日本のスキー場の再生の道は明白なのですが、既存のスキー場の周辺には、そこに暮らす方々の生活があり、簡単に解決する問題ではありません。

加えて、日本では数多くの自治体所有のスキー場があり、市場原理が働きにくい状況にあります。

年間延べ2千万人以上が実施する魅力あるスノースポーツ、利用者は活気あふれるスキー場の再登場を待ち望んでいます。

なんとかならないものでしょうか。

 

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