【考察】Vail Resortsの決算発表に見る、国内スキー場再生の道

スキー場 国内

37か所のスキー場を運営し、売上高2100億円を誇る巨大企業Vail Resorts。

今回は年次報告書の内容から、日米のスキー場運営会社の比較をして、国内スキー場再生の道を探りたいと思います。

スキー場関連の売上

年次報告書の売上セグメントは、スキー場関連、宿泊関連、不動産関連に分かれています。

そして、スキー場関連はさらにリフト券、スキースクール、レストラン、小売/レンタル、その他の5分野に分かれています。

昨シーズンは新型コロナウイルスの影響で、スキースクールやレストラン営業が制限されていたので、2019年8月~2020年7月の売上を見たいと思います。

リフト券の売上は、全売上の約半分しかありません。

利用者目線で言うと、リフト券が5,000円のスキー場に滑りに行った場合、リフト券を含めて10,000円を使うということになります。

一方、日本のスキー場、特に歴史のあるスキー場を想像してみてください。

スキー・スノーボードは宿でレンタルし、スキー場内に点在する食堂でランチをとり、そして宿の近くのお店でお土産を買います。

また、ほとんどのスキー場では、スキースクール運営は別組織です。

すなわち、スキー場での出費の半分しかスキー場運営会社に入らないことを意味しています。

この状態が日本のスキー場経営が苦しめている一因でることは、国土交通省観光庁調査でも明らかになっています。

売上2021年7月~
2020年8月
2020年7月~
2019年8月
2019年7月~
2018年8月
リフト券$1,076,57864%$913,09153%$1,033,23453%
スキースクール$144,2279%$189,13111%$215,06011%
レストラン$90,3295%$160,7639%$181,8379%
小売/レンタル$227,99313%$270,29916%$320,26716%
その他$150,7519%$177,15910%$205,80311%
合計$1,689,878 $1,710,443 $1,956,201 

シーズン券

2020年8月~2021年7月期のリフト券の内、シーズン券が占める割合は約61%とのことです。

すなわち、シーズンが始まる前に既に約6割の売上(キャッシュ)があるということで、会社経営にとっては大変ありがたいことです。

運転資金を金融機関等から借り入れる必要がなくなり、金利払いからも解放されます。

北米のスキー場のリフト券は時期により価格変動し、かつ高騰していて、1日券が2万円近い時もあります。

しかし、ベイルリゾートのほとんどのスキー場と提携スキー場で滑ることができるシーズン券、EPIC PASSは早割だと約11万円で購入可能です。(今シーズンはさらに20%オフセールをしています。)

ちなみに、EPIC PASSで八方尾根などのHAKUBA VALLEYのスキー場も5日間滑走可能です。

安いと思いませんか?

他にも、ローカルスキー場のみ滑れるシーズン券などもありますが、どれもリーズナブルな価格です。

スキー場数、利用者数

年次報告書の中で、ローカルスキー場を含め、北米には約745のスキー場があり、そのうち約460か所がアメリカにあるとあります。

一方、新型コロナウイルスの影響で例年より少ないとはいえ、2020/2021シーズンには約7,450万人が北米のスキー場を訪れています。

アメリカのみだとスキー場当たり平均約12.8万人の利用者がありました。

大規模なスキー場を多く抱えるベイルリゾートに限れば、北米34か所のスキー場に約1,390万人が訪れています。

スキー場あたり平均約41万人の利用者があったことになります。

一方日本ですが、小規模なスキー場が乱立しスキー場あたり利用者数は平均約6万人です。

小雪とコロナの影響のない2018/2019シーズンでも、40万人以上の利用者があるスキー場は、発表が4か所、未発表のスキー場を加えても国内で5,6か所と推測します。

日米のスキー場の規模の差が明らかですね。

 人口延べ利用者スキー場数利用者/スキー場
北米(米・加)3億6579万人約7,450万人約745約10万人
カナダ3759万人約1,550万人約285約5.4万人
アメリカ3億2820万人約5,900万人約460約13万人
ベイルリゾート 約1,390万人34約41万人
日本1億2630万人約2,529万人(注1)約420(注2)約6.0万人

(注1)2018年度、長野県のスキー場の延べ利用者数は 645万人です。
またスキー場の夏営業およびスキー場以外の索道利用者も含まれていますが、2018年度の長野県の索道旅客数は全国の25.5%です。
これらのことから類推すると全国のスキー場延べ利用者数は2529万人(645万人/25.5%)となります。

(注2)筆者調べ

考察

以上のデータから、日本のスキー場が復活するには2つの重要な要素がそろうことが必要であることが分かります。

スキー場数

1点目は、スキー場が適正な数になることです。

利用者を増やせばよいという考え方もありますが、バブル期を知っている世代としては、あのような異常なスキーブームの再来はないと思いますし、またあってほしくはありません。

もちろん、スキー場の営業努力などにより数10%の利用者の増加は考えらえます。

しかし、その利用者の増加分を考慮したとしても、現在のスキー場数は過剰だと考えられます。

スキー場運営

2点目はスキー場運営会社がリフト・ゴンドラだけではなく、レストラン、レンタルなどの一体運営ができるようになることです。

この点については、歴史のあるスキー場ほど地元の方々の反対が強く、実現には時間がかかりそうです。

この問題が解決できず、売りに出しても買い手が現れない有名スキー場があるのも事実です。

最後に

かつて、アメリカも日本と同じように過剰なスキー場を抱え、経営に苦しんでいた時期があったのですが、スキー場の淘汰が進み、見事に復活を果たしました。

日本のスキー場の再生の道は明白なのですが、既存のスキー場の周辺には、そこに暮らす方々の生活があり、簡単に解決する問題ではありません。

加えて、日本では数多くの自治体所有のスキー場があり、市場原理が働きにくい状況にあります。

年間延べ2千万人以上が実施する魅力あるスノースポーツ、利用者は活気あふれるスキー場の再登場を待ち望んでいます。

なんとかならないものでしょうか。

 

逆風下でも営業利益約138億円、スキー場経営の王者 Vail Resorts はこちら

コメント

  1. 日本のメジャーなところのシーズン券と、通常の1日券?の価格を考えれば安いですね。
    下手すりゃ価値的には半額ですもんね。

    リフト券の販売バランスからするとある日に滑る人のほとんどがシーズン券って事ですよね。
    日本みたいにマニアな人はガッツリ通うし、そうでない人はそこそこしか行かないって感じでしょうか。

    リフト券収入が採算ラインの半分なら、日本の自治体が近隣経済の為に営業して欲しいから税金出すなんて。。。
    金を食い散らかしながら共倒れですね。。。涙

    • うがった見方をすると、シーズン券を売るために1日券を上げているようにも思えますね。

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