全国スキー安全対策協議会がまとめている、2021/2022シーズン スキー場傷害報告書が公開されました。
多くの有益なデータが掲載されていますが、その中からスキーヤーとスノーボーダーの割合をみていきたいと思います。
他の項目については、順次ブログにする予定です。
スキー場傷害報告書
スキー障害報告書とは、全国スキー安全対策協議会が約45か所のスキー場に対して行うアンケートで、毎年２月の傷害などに関するデータをまとめたものです。
調査を行っている、全国スキー安全対策協議会は多くのスキー場運営会社が所属する一般財団法人日本鋼索交通協会がサポートしており、信頼性の高いデータであると考えられます。
全国スキー安全対策協議会
「安全を確保することは、楽しいスキーを普及するのにもっとも大切なことです。全国スキー安全対策協議会は、スキーに関係のあるすべての団体が、一つのテーブルを囲んで、この大切な安全を高める方法を研究し、話しあうための会です。
全国統一標識・統一表示マークの制定、スキー場の行動規則の制定、スノースポーツ安全基準の制定、傷害実態の調査、ポスターの配布」
HPより引用
スキーヤーとスノーボーダー比
スキー場傷害報告書は、2011/2012から2021/2022までの11シーズン分あります。
各スキー場の輸送人員（＊）とスキーヤーとスノーボーダーの割合があり、それらを合計することにより、全スキー場の両者の割合を求めることができます。
報告書の中で各シーズンの両者の割合がでていますが、シーズンにより対象スキー場が変わっているので、11シーズン継続して調査対象となっている41スキー場の割合を再集計しました。
（注＊）リフト・ゴンドラの延べ乗車回数です。１人の人が10回乗車すると輸送人員が10人となります。
冒頭で信頼性の高いデータと言いましたが、このデータに関しては厳密なものではなく、おおよその値と考えた方が良いと思われます。
その理由として次のことが挙げられます。
- ほとんどのスキー場で両者の割合が60：40、70：30など、実測値ではないと思われる比率を利用
- 同一スキー場で両者の割合が60：40から40：60、そして60：40など、年により激変する。
- ある年の報告書では、あるスキー場の輸送人員が10倍になる、あるいは10分の１になるなど、スキー場の輸送人員を取り違えていると考えられるデータが散見される
と言っても、大きな傾向は読み取れると考えられます。
グラフを見ていただければ一目瞭然ですが、ここ11年、両者の割合に大きな変化は起こっていませんでした。
比較的年齢の若い人はスノーボード、長年楽しんでいる方はスキーヤーが多く、年を追うごとにスノーボーダーの比率が増えていると思っていましたが、実際には両者の割合に大きな変化は起こっていませんでした。
SNSなど見ていて、スノーボーダーがスキーを始めたという話題もちょくちょく見かけるので、両方を楽しんでいる方も多いのかもしれません。
また、近年、ジブなどを楽しむスキーヤーが多くなっている印象があり、このことも両者の割合があまり変わらない原因の一つに思えます。
スキー場傷害報告書のデータをもとに、41スキー場に絞り再集計を行った
スキーヤーが増えたスキー場
11年間で20％以上スキーヤーが増えたスキー場が２か所ありました。
直ぐに理由は思い浮かびませんが、スキー場がスキーヤーの集客の施策を行ったのでしょうか。
スキーヤーの割合の変化（2012年2月 ＞ 2022年2月）
- びわ湖バレイスキー場 35％ ＞ 60％
- 白馬五竜スキー場 35％ ＞ 50％
スノーボーダーが増えたスキー場
11年間で20％以上スノーボーダーが増えたスキー場は４か所でした。
ハチ高原はスキーヤー70％からスノーボーダー70％と、ゲレンデの状況が一変しています。
割合の変化の大きかったユートピアサイト（80％）を含め、めがひらスキー場（65％）、恐羅漢スノーパーク（60％）と広島県のスノーボード人気の高さに驚きました。
スノーボーダーの割合の変化（2012年2月 ＞ 2022年2月）
- ハチ高原スキー場 30％ ＞ 70％
- 舞子スノーリゾート 50％ ＞ 73％
- 箱館山スキー場 27％ ＞ 50％
- ユートピアサイオト 60％ ＞ 80％
最後に
私はスキーがメインで、スノーボードは人生で30日ぐらいしか滑ったことはありませんが、どちらにも特有の楽しみ方があると思っています。
両者がバランスをとりながら、スノー業界を盛り上げていければいいですね。
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