2021/2022 スキーヤーとスノーボーダー、ゲレンデでの割合は?

スキー

全国スキー安全対策協議会がまとめている、2021/2022シーズン スキー場傷害報告書が公開されました。
多くの有益なデータが掲載されていますが、その中からスキーヤーとスノーボーダーの割合をみていきたいと思います。
他の項目については、順次ブログにする予定です。

スキー場傷害報告書

スキー障害報告書とは、全国スキー安全対策協議会が約45か所のスキー場に対して行うアンケートで、毎年2月の傷害などに関するデータをまとめたものです。
調査を行っている、全国スキー安全対策協議会は多くのスキー場運営会社が所属する一般財団法人日本鋼索交通協会がサポートしており、信頼性の高いデータであると考えられます。

全国スキー安全対策協議会

「安全を確保することは、楽しいスキーを普及するのにもっとも大切なことです。全国スキー安全対策協議会は、スキーに関係のあるすべての団体が、一つのテーブルを囲んで、この大切な安全を高める方法を研究し、話しあうための会です。
全国統一標識・統一表示マークの制定、スキー場の行動規則の制定、スノースポーツ安全基準の制定、傷害実態の調査、ポスターの配布」

HPより引用

スキーヤーとスノーボーダー比

スキー場傷害報告書は、2011/2012から2021/2022までの11シーズン分あります。
各スキー場の輸送人員(*)とスキーヤーとスノーボーダーの割合があり、それらを合計することにより、全スキー場の両者の割合を求めることができます。
報告書の中で各シーズンの両者の割合がでていますが、シーズンにより対象スキー場が変わっているので、11シーズン継続して調査対象となっている41スキー場の割合を再集計しました。

(注*)リフト・ゴンドラの延べ乗車回数です。1人の人が10回乗車すると輸送人員が10人となります。

冒頭で信頼性の高いデータと言いましたが、このデータに関しては厳密なものではなく、おおよその値と考えた方が良いと思われます。
その理由として次のことが挙げられます。

  • ほとんどのスキー場で両者の割合が60:40、70:30など、実測値ではないと思われる比率を利用
  • 同一スキー場で両者の割合が60:40から40:60、そして60:40など、年により激変する。
  • ある年の報告書では、あるスキー場の輸送人員が10倍になる、あるいは10分の1になるなど、スキー場の輸送人員を取り違えていると考えられるデータが散見される

と言っても、大きな傾向は読み取れると考えられます。

グラフを見ていただければ一目瞭然ですが、ここ11年、両者の割合に大きな変化は起こっていませんでした。
比較的年齢の若い人はスノーボード、長年楽しんでいる方はスキーヤーが多く、年を追うごとにスノーボーダーの比率が増えていると思っていましたが、実際には両者の割合に大きな変化は起こっていませんでした。
SNSなど見ていて、スノーボーダーがスキーを始めたという話題もちょくちょく見かけるので、両方を楽しんでいる方も多いのかもしれません。
また、近年、ジブなどを楽しむスキーヤーが多くなっている印象があり、このことも両者の割合があまり変わらない原因の一つに思えます。

スキー場傷害報告書のデータをもとに、41スキー場に絞り再集計を行った

スキーヤーが増えたスキー場

11年間で20%以上スキーヤーが増えたスキー場が2か所ありました。
直ぐに理由は思い浮かびませんが、スキー場がスキーヤーの集客の施策を行ったのでしょうか。

スキーヤーの割合の変化(2012年2月 > 2022年2月)

  • びわ湖バレイスキー場 35% > 60%
  • 白馬五竜スキー場   35% > 50%

スノーボーダーが増えたスキー場

11年間で20%以上スノーボーダーが増えたスキー場は4か所でした。
ハチ高原はスキーヤー70%からスノーボーダー70%と、ゲレンデの状況が一変しています。

割合の変化の大きかったユートピアサイト(80%)を含め、めがひらスキー場(65%)、恐羅漢スノーパーク(60%)と広島県のスノーボード人気の高さに驚きました。

スノーボーダーの割合の変化(2012年2月 > 2022年2月)

  • ハチ高原スキー場  30% > 70%
  • 舞子スノーリゾート 50% > 73%
  • 箱館山スキー場   27% > 50%
  • ユートピアサイオト 60% > 80%

最後に

私はスキーがメインで、スノーボードは人生で30日ぐらいしか滑ったことはありませんが、どちらにも特有の楽しみ方があると思っています。
両者がバランスをとりながら、スノー業界を盛り上げていければいいですね。

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