ネットに疎いスキー場、強いスキー場

スキー・スノーボード・雑記

全国には500か所弱のスキー場があり、ネットへの対応もそれぞれです。
そこで、私が考えるネット疎いスキー場と強いスキー場の特徴を並べてみました。

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ネットに疎いスキー場

Webサイトがない

北海道、東北などの自治体の所有するスキー場は、独自のWebサイトを持っていないことが場合が多々あります。
多くは自治体のWebサイト内にスポーツ施設として紹介されていますが、まったく紹介がないスキー場も存在します。
中にも、自治体の回覧板などで営業日等を知らせている場合もあるようです。
地元の人だけのためのスキー場なので、それで十分なのかもしれません。

WebサイトにSSLを導入していない

全国で50か所以上のスキー場では、未だにSSLを導入していません。
(半数以上は自治体のサイトです)
詳細は省きますが、セキュリティ上の理由により一般企業のサイトであればSSLは必須です。
いまでは、SSLを導入していないとブラウザーが警告を出します。
かつては高額なサーバー証明書の購入が必要でしたが、Let’s Encryptなど無償の証明書もあります。
導入を拒む理由はなんなのでしょうか?

数年前の情報がトップページに載っている

Webサイトでよくあるパターンとして、サイトを作成/リニューアルした時は目を見張るデザインであったものが、日が経つについて内容を含め陳腐化することです。
Webサイト作成を100%外注化していると、お知らせを載せるだけでも費用が発生することから、ほとんど更新が行われない状況が続きます。
あるいは、1年に数回、まとめて更新を行っているサイトをよく見かけます。
外注に出す予算が無いのであれば、お知らせ等の更新頻度の高い部分のみ社内で更新できるようにするのがよいのではないでしょうか。

SNSを行っていない

SNSのアカウントを持っていない、持っていても投稿がほとんど行わないスキー場が多々あります。
マーケティング活動(集客)を行う上で、SNSはもっとも費用対効果の高いメディアのひとつです。
利用しない手はないと思います。

スキー場公式 X(旧twitter) アカウント数は? フォロワー数 トップ10 はこちら

シーズン券/リフト券の申込が郵送

今年6月にJREバンクの口座を開設しましたが、全てネットで完結しました。
かつての印鑑文化の日本を考えると、隔世の感があります。

このような時代になっているにもかかわらず、シーズン券や前売りリフト券の販売で、申請用紙をプリントアウトし、記入し、郵送する、加えて支払いに現金書留を指定するスキー場もあります。
しっかりとしたWebシステムを用意するのは費用が掛かり、たかだか数百枚のシーズン券の販売では割が合わないということは理解できます。
しかし、その場合でも、例えば記入可能な形式のPDFを用意しメールに添付して申込、そして銀行振込をお願いすれば、購入作業は全て自宅で完了します。

 

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ネットに強いスキー場

ここからはネットの活用が進んでいるスキー場の話です。

ライブカメラ

ライブカメラを導入するスキー場が増えてきました。
ゲレンデの状況が分かり、スキー場選択によい結果を与えると思います。

SNS

SNSを積極的に利用しているスキー場は好感度が上がります。
近年、利用するスキー場が増えたサービスとしては、日々の天気、積雪などが積雪計とともの投稿されるというものがあります。
その他にも、中の人が生の声をつぶやくアカウントは人気が高く、フォロワー数が多い傾向にあります。
SNSほど効果的に情報を発信する手段は無いので、活用しない手はありません。

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自動改札(ICゲート)

スキー場で最も進んだIT化が、自動改札(ICゲート)です。
リフト利用状況を細かく記録することで、利用者の滑走状況を分析することができるようになります。
また、導入が進んでいる時間券や、HAKUBA VALLEY券のように、複数のスキー場を跨ったリフト券も実現しました。
今後は、特定のユーザーに対する割引、リピーターに対する優先権等、利用シーンが広がっていくと思います。

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最後に

20代、30代の人は、幼い時からPCや携帯電話に慣れ親しみ、ネットを有効に利用することが当然となっています。
スキー場も、古い考えに縛られず、どんどん新しい発想を取り入れてほしいですね。

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