スキー場の未来は明るい！！　スキー授業賛成派多数

北海道札幌市に２店舗を展開するキッズ・ジュニアスキー専門店【ARU-アル-】が、スキー授業がある地域に住んでいるお子様を持つ方を対象にスキー授業に関するアンケートを行いました。

喜ばしいことに、「賛成」と「どちらかと言えば賛成」合わせて約85%の親御さんがスキー授業に対して肯定的な意見をお持ちでした。

キッズ・ジュニアスキー専門店【ARU-アル-】学校のスキー授業に関するアンケート調査　より

雪国のスノースポーツ離れの話をよく聞くので、思った以上にスキー授業に肯定的な親御さんが多くて安心しました。

うちの妻は雪国育ちでスキー授業が嫌いだったと言っていて、中学生になってからはスキーをまったくしていませんでした。

しかし、プチ新婚旅行としてスキーを提案して、すんなりとOKがでました。

また、子供が大きくなると、自然に家族でスキーに行くようになりました。

このように、自然とスキーを行うことができたのは、スキー授業があったからであり、スキー授業は、ウインタースポーツ人口を増やすうえで大変重要な要素だと思います。

一方、否定的な方の意見の中に多かったのは、スキー授業にはウェア、用具にお金がかかるというものでした。

子供の成長は早く、ウェア、ブーツなどは１、２年で買い替えが必要です。

我が家は親戚の中で子供が一番早く生まれたので、常にスキー用具を購入していました（涙）

そして、その用具は義理の兄弟の家に流れていくのでありました（笑）

雪の多い地域では、不要になったスキー用具を集め、必要は方にゆずっている自治体もあるようです。

こういう仕組みが全国に広がると、親の負担が減り、子供が雪に触れ合う機会が増えると思います。

そして、成長と共に友達とスノースポーツを楽しむようになり、結婚後は自分の子供をスノースポーツに連れていくという好循環が生まれそうです。

公表されるアンケート結果にはバイアスがかかっていることが（多々）あるので、見る方も注意が必要です。

企業が販売促進に利用するアンケートは結果ありきです。

結果が捏造というわけではなく、自社が導きたい方向の結果が出やすい設問にしたり、母集団（アンケート先）を調整したりします。

そして、意に沿わない結果だった場合、公表をしません。

すなわち、販売促進目的で利用されるアンケート結果は、すべて企業に都合の良い結果です。

また、最近増えたインターネット調査では、インターネットを使い慣れた人しか回答しません。

仮に「インターネットをよく利用しますか？」と言う質問をした場合、日本人の平均より多くの人が「よく利用する」と回答することが、容易に想像できます。

次に、アンケートは全数調査ではないので、実際の割合と誤差が生じます。

今回の調査の回答者数272名なので大雑把に言うと誤差は約６％で、賛成54%と言うことは、全数調査した場合、賛成が48%～62%になる確率が大変高いと言うことを意味します。

要は、アンケート結果を鵜呑みにしない方がいいですよ、と言うことです。

以上、どうでもよい補足でした。