20年後のスキー・スノーボード人口

先日のブログで利用させていただいた、社会生活基本調査には「男女、年齢、スポーツの 種類別行動者率、平均行動日数」という調査結果があります。

この中で、年代別の行動率（実施割合）があり、スキー・スノーボード人口を推計することができます。

2016年のスキー・スノーボード人口

2016年の男女別、年代（５歳階級）毎のスキー・スノーボード人口です。

出典： 総務省統計局　平成28年社会生活基本調査を元にグラフを作成

年代、性別の特徴がよく出ているグラフだと思います。

10～14歳：雪国の体育の授業、家族旅行などでスキー場に。
　　　　　女性では最も多い実施者数です。
15～19歳：大学受験勉強でしょうか、実施者数が激減します。
20～24歳：大学生になり実施者数が増えます。
　　　　　男性は最も多い実施者数です。
25～29歳：社会人になり男性の実施者数が急減します。
　　　　　女性はほぼ継続するようです。
30～34歳：出産でしょうか。女性の実施者数が激減します。
35～39歳：家族旅行でしょうか。実施者数が増加します。
40～44歳：実施者数の最後の山を迎えます。
45～　歳：年齢とともに実施者数が減少していきます。

また、スポーツ全般に言えることですが、男性の方が女性より実施者数が多いです。

2036年のスキー・スノーボード人口

年代別人口と実施率が分かっているので、年代別の実施率は変わらないものとして、20年後の年代別人口に実施率をかけて実施者数を推計しました。

出典： 総務省統計局　平成28年社会生活基本調査、日本の統計2020を元に推計
・死亡者は考慮しない
・2036年「10～14歳」、「15～19歳」の人口は2016年「0～5歳」人口と同数と仮定

若い年代の人口が減少しているので、実施者数は減少しています。

他の要因が変わらないとすると、スキー・スノーボード人口は2016年の612万人から2036年の
498万人に約20％減少することになります。

スキー・スノーボード人口を増やすためのアイディア

では、実施者の減少を食い止めるためにはどのようなことをしたらよいのでしょうか。

いくつかアイディアを考えてみました。

スポーツなので年齢とともに実施者数が減少することは、いたしかたありません。

そうすると、若年層にどれだけ実施してもらうかが重要になってきます。

グラフをみても明らかなように、実施者が多いふたつの年代で、より多くの人に実施してもらうことが、これから先の実施者数の維持・増加につながります。

小・中学生の実施者数の増加

以前のブログに書いたように、実施者の大半は雪無し県の方です。

すなわち、家族旅行でスキー場に向かう子供たちです。

そうだとすると、両親が子供を連れてスキーに行きたいと思う必要があります。

しかし、スキーデビューはお金がかかります。

そこで、スキー場に

・小学生のリフト券無料、レンタル無料

を提案します。

このことにより、両親の負担が子供１人/日　5000～8000円は減ります。

子供からお金をとらなくても、両親はリフト券を買い、またレストランで食事もとるので、スキー場は赤字になることはないと思います。

将来の投資として、持ち出し（費用）が発生しない、たいへん効果の高い施策だと思います。

実際、私は２人の子供がいますが、経済的負担を少なくするために、小学生のリフト券が無料のスキー場を選んで滑っていました。

大学生の実施者数の増加

こちらも、リフト券無料、レンタル無料など、経済的負担を下げる施策が考えられます。

既に実施されている　「雪マジ！19」、「雪マジ！20」は本当に素晴らしい施策だと思います。

ぜひ、全てのスキー場で実施してほしいです。

加えて、レンタル無料をぜひ検討してください。

レンタルするのは、始めの数回だけです。

直ぐに、自分の板がほしくなります。

また、この年齢で滑る楽しみを覚えると、スキー場にとって一生のお客様になると思います。

特に女性は、この年代で実施した人は、出産などの一次期間を除いて、40代半ばまで継続して実施するというデータがでています。

いかに、スキー場に初めて行く障壁を下げるかが、スキー場業界の発展につながると思います。

最後に

これらの施策により、20年後のスキー・スノーボード人口が維持できれば素晴らしいことです。

短期的な利益にとらわれず、スキー場業界が一団となって、課題に対処する時期に来ていると思います。

雪無し県民が支えるスキー場経営　はこちら