アルバイト不足で、ゲレンデ縮小!? スキー場がかかえる課題

スキー場 国内

近年、全国各地のスキー場でアルバイト不足が常態化しています。
その影響で、リフトの運行が行えないスキー場もでてきました。
そのような状況の中、アルバイトの時給は大都市圏並みにあがっていますが、それでも人員を確保することが難しいようです。
今後は、人手不足でスキー場が営業中止・廃業ということも起こるかもしれません。

 

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アルバイト不足

スキー場でのアルバイト不足は深刻です。
声を上げているスキー場のいくつかをご紹介します。

蔵王温泉スキー場

蔵王温泉スキー場では、シーズン真っ最中にもかかわらず、人手不足によって平日に一部のリフトの運行を休止せざるをえない状況が続いています。
今シーズンに入り新たに10人ほど採用できたものの、すでにやめた人もいて、すべてのリフトを毎日動かすためには、7人ほど足りないということです。

蔵王温泉スキー場 人手不足で平日に一部リフトの運行休止も はこちら
2022-2023ウィンターシーズン アルバイト募集中です。 はこちら

ガーラ湯沢スキー場

リフト係が集まらず、ゴンドラとリフトを稼働させることが1か月以上できませんでした。
例年であれば、冬休み期間に、石打丸山スキー場と連絡するリフト「バギー」と、湯沢高原スキー場と連絡するゴンドラ「ランドー」の運行を開始します。

しかし、今シーズンは人手不足により、バギーの運行は2月3日(金)、ランドーの運行は2月11日(土)からでした。

【急募】リフトスタッフ募集中! はこちら

志賀高原 熊の湯スキー場

リフト係が足りず、パトロールが応援に行っていますが、パトロールの残業が増えて困っていると語っています。
また、コロナの影響で修学旅行が無くなり、インストラクターを減らしていたが、その間に他の職業につかれたため、修学旅行が復活してもスクールにインストラクターが戻ってこないそうです。

求人情報 はこちら

 

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アルバイト不足の原因

スキー場の規模、レンタル、レストラン、売店などの運営により必要とするアルバイトの人数は大きくとなりますが、年間20万人を超える利用者が訪れるスキー場では、500~1000名のアルバイトが必要です。

ディズニーランドのような通年営業のレジャー施設であれば、社員、契約社員、アルバイトともに通年雇用することができるので、働き手も安心感があります。
しかし、スキー場は冬の間、長くても4、5か月程度の雇用しか保証されておらず、残りの期間は他の仕事を行う必要があり、応募することに二の足を踏む人がでてきます。
学生のように、一時期に働ければよい労働力もありますが、募集に苦戦しています。

地元の方の労働環境の変化

スキー場は豪雪地帯、すなわち人が住むのに適さない場所にあります。
もともとそのような地域では、主要産業が農業で、農家の方は冬の間は働くことができず収入がなくなるので、都市部に出稼ぎに出ていました。
そのような環境に冬場の働き口の創出のため、バブル期に地元自治体がこぞってスキー場を建設しました。
出稼ぎに出ていた男手は、冬の間スキー場で働くことで、年間を通して家族と暮らすことができるようになり、また自治体の財政もスキー客で潤うことになりました。

時代は流れ、労働環境に変化がでてきました。
農村の若手は都市部で就職をし、農家の減少と共に高齢化が進行していることににより、冬季のアルバイトができる人が減少しました。

学生の雪山離れ

もう一方のアルバイトの担い手は大学生です。
少子化により大学生が減ったと思われている方が多いと思いますが、実はその逆で少子化にかかわらず大学生の人数は増え続けています。
文部科学省の学校基本調査によると、2022年度の大学生数は過去最高の263万2216人となっており、大学生アルバイト減少の原因は、趣味の多様化による雪山離れと考えられます。
また、雪山好きであっても寮での共同生活に不安を抱く人が増えたことも一因と考えられます。
データは見つけれなかったのですが、大学生のサークルへの加入率が激減したと言われています。
ひととのかかわりを苦手としている人にとって、スキー場の寮の相部屋で見ず知らずの人と生活することは高いハードルであることは容易に想像つきます。
アルバイト料は高騰しており、一部のスキー場では首都圏よりも好待遇です。
それでも、人手が集まらないという事は、大学生にとって魅力のあるアルバイト先ではなくなったということでしょう。

 

米国の状況

米国でもスキー場の深刻な人手不足が続いています。
大手スキー場運営会社のVail Resortでは、2002年に冬季オリンピックが開催されたユタ州パークシティマウンテンリゾートで、時給20ドル以上、医療・福祉サービス提供でアルバイトを募集しています。
物価が違うので単純な比較はできませんが、20ドルとは2700円(135円/ドル計算)で、日本の3倍近い高給です。
それでも、人が集まらず2月に入っても募集が続いています。

Vail Resorts Careers はこちら

 

人手不足の解決策

簡単に答えが見つかる問題ではありませんが、解決策を考えていきたいと思います。

根本対策

全国的に人手不足が続いているスキー場のみのアルバイトが集まるということ考えにくいことです。
それでも、雪山を愛する(アルバイトを行いたいと思う)方々は多くいるので、スキー場が市場規模にあった適正数になれば人手不足が緩和されます。
最盛期には700か所を超えていたといわれるスキー場も、2022/2023シーズンには500か所強まで淘汰されてきましたが、まだまだスキー・スノーボード人口に比べてスキー場の数が多すぎます。
と、マクロ視点で語ることは簡単ですが、半数以上のスキー場は自治体が所有しており、スキー場に関わる人々の生活があるので、実際に廃止という決断は行うのは難しい問題です。
現実に毎年億円単位の赤字がでていても、運営を続けているスキー場が多々あります。
この問題は、アルバイト不足の問題というよりは、スキー場経営の根幹の問題なのですが、、、

短期的な対策

短期的な対策案と、その実現性について考えていきます。

待遇を上げる

アルバイトを増やすうえで一番に思いつくことが、時給をあげるということで、近年急激にあがった時給は大都市圏並みになってきています。
しかし、残念ながらその効果が十分に出ているとは思えません。
まず、アルバイトが集まらない根本的な原因は、趣味の多様化による大学生のスキー・スノーボード人口の減少であり、そして生活習慣の変化による共同生活のハードルの高さだと思います。
時給を1200円ぐらいにできれば、首都圏より好待遇になりますが、他の何かに使うためにお金を貯めたい人を呼び込むのにはインパクトに欠けます。
では、時給をもっと上げればよいかというと、今度は人件費の高騰がスキー場の経営を圧迫することになります。

2022年10月発効の最低賃金時間額(時給)

  • 埼玉県 :  987円
  • 千葉県 :  984円
  • 東京都 :1072円
  • 神奈川県:1071円
  • 愛知県 :  986円
  • 京都府 :  968円
  • 大阪府 :1023円
  • 兵庫県 :  960円

通年雇用・契約

ここ数年、夏営業に力を入れるスキー場が増えてきました。
企業として夏の間も収益をあげることができ、そして、通年雇用者を増やすことで優秀な人材を確保できるようになります。
業界横断的な取り組みとして、妙高市では夏は農業・林業、冬はスキー場での雇用を行うことを検討しています。
しかしながら、冬場に必要なアルバイトの人数んから比べると微々たる人数で、冬場のアルバイト不足を補えるほどではありません。

人材不足解消へ「妙高はねうま複業協同組合」設立準備 はこちら

営業日の短縮

スキー場の休業日、あるいはリフトの運行休止日を設けることは現実的な人手不足の解決方法で、実際に行っているスキー場もあります。
1本のリフトの運行には、最低4名(乗り場2名、降り場2名)が必要です。
実際はもっと多くの人が働いていますが、常時4名のリフト係が必要とした場合、毎日リフトを運行する場合と週5日運行する場合を考えてみます。
週休2日と考えると、週5日の運行であれば4名で足りますが、毎日運行となると5.6名が必要になります。人間なので割ることはできないので、6名必要という事です。
他のリフトの要員と調整を行うことはできますが、単純に考えると、2日間営業日を減らすと2/3の人数で運行でき、人手不足の解消になります。

自動改札の導入

リフト(除く、ロープトゥ)は索道の一種であり、鉄道と同じ法律のもとで運行されています。
それゆえ、回数券を販売していないスキー場でも、リフトの乗車人数を数える必要がり、人手がかかります。
自動改札を導入することにより、乗車人数を数える作業が自動化され、リフト運行に必要な人数を削減することができます。

導入スキー場急増中! リフト自動改札システム はこちら

リフトの統廃合

2本のリフトを1本にし、効率よくゲレンデをカバーするという案もあります。
しかし、新設リフト自体が珍しい昨今、赤字であえいでいるスキー場に新たな投資を行える体力は残っていません。
同様な取り組みとして安比高原スキー場は、もともとのゲレンデレイアウトが良かったということもあり、滑走できるゲレンデをあまり減らすことなく、ゴンドラ・リフトの営業本数を6本まで削減できました。

 

最後に

スキー場の人手不足、解決策を考えれば考えるほど、状況が厳しいことが分かります。
コロナ前の10年間、スキー場の利用者数に大きな変化はありませんでした。
すなわち、雪山を愛する人(需要)は減っているわけではないので、スキー場(供給)が適正数になり利益を上げれるようになれば、それがアルバイトにも還元され健全な状態になっていくのだと思います。

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